さまざまな理由で不動産売却をされると思いますが、どんな理由であるにしろ、なかなか売れないと心配になるものですね。
スムーズに売却するためには、買い手に気づいていただくことが必要なため、広告を利用する必要があります。
今回は不動産売却時に重要になる広告の種類や、費用についてご紹介したいと思います。
不動産売却における広告の種類
買い手に見つけてもらうためには重要なのが不動産の広告です。
広告にはいくつかの種類がありますが、今回はそのなかから効果的でよく利用されているものをご紹介いたします。
まず1番よく利用されているのが、週末に入る新聞の折り込みチラシです。
家探しをする方は、休日の時間を利用して探されることが多いため、昔からこの手法を利用することが多く、実際に手元に残すことができるので効果的な手法です。
また地域でお探しの方には、現地看板も有効です。
住みたいと考えている地域がある場合は、その地域がどのようなところかと偵察に来る方も多いため、その方々に直接的にリーチするには有効な方法です。
そして、もっとも多くの方に知ってもらえるのが、レインズへの登録・掲載です。
レインズというのは、不動産会社だけが閲覧できる物件の情報交換サイトで、登録・掲載すると、日本全国の不動産会社が情報を検索できます。
そのため、遠方の方にも情報を知ってもらうことが可能です。
そのほかにも、手法としてはデジタル広告などを利用するケースも増えてきています。
このように広告にもさまざまな種類がありますので、活用できるものはすべて活用すべきでしょう。
広告の費用負担
基本的に、不動産の広告費は不動産会社が負担をします。
広告費と同様、販売活動費や査定料などの費用も不動産会社が負担することが法律によって決められています。
とくに広告費については、宅建業法によって、売主に費用請求することは禁止されているのです。
しかしながら、なかにはその法律が適用されないケースもありますのでご注意ください。
売主が広告費用負担するケースとは
法律が適用されない例外のケースに関しては、売主が広告費を負担することになります。
売主が特別に依頼した広告はこのような扱いとなり、たとえば先にご紹介したような広告とは異なる、テレビCMなどに出すような高額な広告料がかかるケースです。
一般的にはここまでは出稿しないため、どうしても出したい場合は個人負担となることを覚えておきましょう。
そのほか、不動産売却にあたり、専任媒介契約や専属専任媒介契約を結んでいた不動産会社との契約を途中解約した場合は、それまでに発生した広告料は売主が負担することになります。
致し方ない事情で解約することもあるかと思いますが、その場合は自己負担となることを覚えておきましょう。
まとめ
不動産売却における広告の種類、費用負担についてまとめました。
思い切って手放す不動産ですので、できるだけ早く、そして高値で売りたいものです。
そのためには広告が欠かせないので、ぜひどのような広告があるのかを覚えておいてくださいね。
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