施主のこだわりを詰め込んで建てられる「注文住宅」。
土地や建物の仕様などによって予算は上下しますが、必要となる「費用の内訳」には一般的な目安があります。
注文住宅のマイホーム計画にかかせない知識として、今回は「3つの費用」と「住宅ローン契約にかかる費用」のお話です。
注文住宅に必要な「3つの費用」と内訳の詳細とは
注文住宅にかかる費用は大きく3つに分けられます。
ひとつめの「本体工事費」とは建物を建てる工事のためのもので、総費用の70％から80％を占めるのが一般的です。
内訳としては、仮設や基礎の工事、木工事などの構造部分をはじめ、屋根やタイル工事、左官や内外装の工事、電気と水道工事などにくわえて、住宅機器設備の設置工事も含まれます。
ふたつめは「付帯工事費」とは、建物以外の工事をさし、15％から20%が目安となります。
具体的には解体工事や地盤調査、地盤改良のほか、庭や門、塀、駐車場などの外構にまつわる工事、ガスや水道の管を引き込む工事などです。
ほかにも、カーテンや照明、エアコンの取り付け工事なども付帯工事費の内訳とされています。
内装の工事などは主に現金で支払いますが、解体工事や地盤の調査や改良は、住宅ローンを利用して支払うことも可能です。
３つめが、建築以外の部分で必要になる「諸費用」です。
内訳としては、固定資産税や不動産取得税などの各種税金のほか、引っ越し代や新しい家具なども入ります。
注文住宅で住宅ローンを活用するときに必要な費用内訳
注文住宅でマイホームを入手する場合も住宅ローンを活用するケースが多いです。
住宅ローンの契約に係る内訳には、次のようなものがあります。
まず、金融機関に支払う「事務手数料」です。
融資額にあわせて手数料が決まる場合と、融資額に関係なく一定額を支払う場合があります。
契約には「印紙税」がかかります。
借入の額に応じて、印紙税の税額はかわりますが、必要分の収入印紙を用意して契約書に貼付します。
借入をするために不動産に抵当権を設定するための「登記費用」や、保証人を立てる代わり支払う「保証料」も必要なひとつです。
保証料は3,000万円のローンなら、目安として75万円ほどです。
このほかにも、ローンの契約者が亡くなった場合などに支払い義務がなくなる「団体信用生命保険」や、「火災保険」など保険料も、住宅ローンにまつわる項目といえます。
