マイホーム購入後、ライフイベントの変化により生活環境も変わっていきます。
そのため、住み替えを検討する方も多いのではないでしょうか。
今回は、住み替え時の資金計画で、気を付けるべきポイントや注意点について解説します。
ぜひ、マイホームの住み替えを検討している方は、記事を一読ください。
住み替えの資金計画で確認しておく費用とは？
住み替え時には、新たな住居費用購入のため、住み替え前の不動産物件の売却価格を把握し、資金を準備することが必要です。
また、売却予定の物件で住宅ローン残債がある場合は、一括返済手数料がかかります。
不動産売却時には、印紙税、譲渡所得税、解体費用、測量費用など、建物や土地の状況により発生する費用が異なります。
住み替えのため新たな住居購入時も、仲介手数料や登記費用、印紙税がかかり、住宅ローン使用の場合は融資手数料が発生するため注意が必要です。
引っ越し費用や固定資産税、都市計画税などもかかるため、資金計画に抜けがないようにしましょう。
そのため、資金計画として自己資金がどれくらい必要か概算し、手元のお金と照らし合わせることが重要です。
確認をしないと、資金不足により住み替えができないケースがあるため注意が必要しましょう。
住み替え時の資金計画で押さえておくべきポイント
住み替えの資金計画では、購入資金の金額、住宅ローンの二重支払いや賃貸物件の家賃代などの生活予備費の必要額、住宅ローン残債がある場合はオーバーローンにならないか、といった点の確認が必要です。
生活予備費は、家族が病気になった場合、不慮の事故、リストラや勤め先の倒産などに巻き込まれたときに備えた費用も含まれます。
そのため、生活費の3か月〜半年分を準備しておくことが大切です。
住み替え時の資金計画を立てる注意点
住み替え方法は、注意が必要です。
買い先行と売り先行の2つあり、新居を購入後に売却する方法では、住宅ローンがタブルローンになることが多く、支出が増えることが懸念されます。
一方、売り先行では、売却が決まった後に、新たな家を契約するため、売却予定の住宅に住みながらする、または、賃貸物件や実家に仮住まいする必要があります。
賃貸物件を借りる場合には、敷金礼金や仲介手数料にくわえ、引っ越し費用が嵩むケースがあるでしょう。
まとめ
住み替えの資金計画では、買い先行と売り先行のどちらにするか検討し、どれくらいの費用が売却時と購入時にかかるのか概算計算をおこなったうえで、自己資金を手元に準備しておくことがポイントです。
注意点として、住宅ローン残債がある場合には、買い先行を利用してしまうと、多額の支払いを強いられるケースがあります。
そのため、売却期間などを事前に決め、仲介会社へ直接買い取りしてもらうなどの対策を決めておきましょう。
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